前PlayStation高管质疑索尼停止PS新作游戏光盘生产，称数字版难言拥有

「所有していないなら、何を買っているのか」元PlayStation幹部、PS向け新作ゲームのディスク生産終了に疑問

2026.10.08

SIEが2028年1月以降に発売されるPlayStation向け新作ゲームのディスク生産を終了すると発表したことについて、元PlayStation幹部のショーン・レイデン氏が、ゲームを「所有する」とは何なのかという問題を提起している。

The Expansion Passのインタビューでディスク終了への考えを尋ねられたレイデン氏は、まずデジタル購入の利便性そのものは認めている。ゲームを買いに店へ出かける必要がないだけでなく、ディスクを入れ替えるためにリビングを横切る必要すらない、とその手軽さを語った。

それでも物理メディアをなくす判断には否定的だ。レイデン氏は、仮にデジタル購入が80％、そうでない人が20％だったとしても「その20％は非常に重要」と指摘。その層は「その多くは筋金入りのファン」であり、同じゲームを2本買い、片方を未開封のまま保存するようなコレクターもいると語った。

だが、レイデン氏がより根本的な問題として挙げたのは、ディスクがなくなったとき、「ゲームを買う」という行為が何を意味するのかという点だ。

「ゲームを所有しているのか、それともデジタル資産にアクセスできるだけなのか、という話に変わる」としたうえで、「売ることができないなら、それは所有しているとは言えない。所有していないなら、いったい何を買っているのか？」と問いかけた。「アクセスを買う」となると、正直あまり魅力的ではないとも話している。

一方、現在のSIE日本向けソフトウェア使用許諾契約では、ゲームソフトウェアについて「あらゆるフォーマット」を対象に「ライセンスされるものであり、販売されるものではありません」と規定している。付与されるのは限定的、非独占的、譲渡不可の個人的なライセンスだ。

そのため規約上は、「ディスク版ならゲームソフトウェア自体を所有し、デジタル版だけがライセンス」という区分ではない。一方、レイデン氏が今回問題にしているのは、物理メディアでは可能だった「手元に残す」「売る」といった扱いが、デジタル移行によって失われることだ。

デジタル移行は、販売実績の上でもすでに大きく進んでいる。ソニーのFY2026第1四半期資料によると、PS4／PS5のフルゲームソフト販売本数に占めるデジタルダウンロード比率は82％で、FY2025通期では78％だった。これは販売本数ベースの比率であり、レイデン氏が例示した80％／20％のユーザー構成を示す数字ではない。

ソニーもFY2026第1四半期の決算Q&Aで、ディスク生産終了の理由の一つにコンテンツ全体のデジタル化を挙げている。デジタル流通がすでに販売の相当部分を占めることから、今回の変更による事業業績への悪影響は想定していないという。また、小売向けには物理ディスクに代わり、ゲームのダウンロードコードを封入したパッケージを販売するモデルを導入する計画も示している。

レイデン氏は、現在のソニー内部の財務事情や、この決定に至った具体的な判断過程を知る立場ではないと断ったうえで、ユーザーはこうした変化を目にすると「最悪のケース」を想像すると指摘。その結果として、PlayStationのブランドや評判に「かなり大きな打撃」が生じ得るとの見方を示している。